百貨店、レインブーツ充実

梅雨待ち遠しい！？　

三越銀座店のレインブーツ売り場（撮影・田村龍彦）
　梅雨入りを前に、各百貨店がレインブーツの品ぞろえを充実させている。最近は“長靴”のイメージが薄れ、ファッションアイテムとしてＯＬや主婦に定着してきた。今年は雨の日以外でも履けるようなデザイン性の高い商品が売れている。

　東京都中央区の三越銀座店は、昨年より１０日早い５月１９日に婦人靴売り場に専用コーナーを設けた。担当の坂本達也さんは「昨年から１万円以上の個性的な商品が出てきた。売れるか心配だったが潜在需要を掘り起こしている」と話す。

　人気はレース柄のイタリアブランドのレインブーツ（１万４７００円）で、多い日は１０件以上の予約があるという。自分で切って長さを調整するレインブーツ（９４５０円）なども用意した。

　昨年より２カ月早い４月からレインブーツの販売を始めた小田急百貨店新宿店（新宿区）も、月５０足ペースの売れ行きで、「予想以上の大ヒット」（同店）。プランタン銀座（中央区）も取り扱い数を昨年の倍にしたという。

(2007/06/09 12:10『Sankeiweb』)

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個室化進む美容院

セレブ気分でリフレッシュ 

　リラックスしてカットやパーマを楽しんでもらおうと、個室を設ける美容室が相次いでいる。プライベートな空間を演出するために、ＤＶＤ鑑賞用のモニターを置いたり、癒やし空間を創出するためにアロマを用意する店も。髪を整え終わるころには心もリフレッシュできそうだ。（竹中文）

高いリピート率

　東京都品川区の住宅街に昨年９月にオープンした美容室「ＨＡＩＲ＆ＭＡＫＥ　ＥＡＲＴＨ」五反田店にはちょっと変わった個室がある。

　その名も「プレミアセレブブース」。室内は１３平方メートルで、天井にはまばゆいシャンデリア。座席の前にある液晶モニターでは、ＤＶＤ鑑賞やパソコン操作が楽しめる。ワインセラーや、隣接するカフェに飲み物をオーダーでき、空気洗浄機があるので喫煙も可能だ。

　この部屋を利用すると、通常のカットやパーマ料金とは別に１５００円が必要となるが、体験客には好評で、リピート率も高いという。

　初めて個室を利用したという近くに住む介護ヘルパーの室（むろ）百合子さん（５１）は、「平日は仕事が忙しいので、休日には髪を切りたいし、ＤＶＤも見たい。そんな要望を２つ同時にかなえてくれる素晴らしい空間だと思います」と言いながら、ＤＶＤに見入っていた。

　五反田店の新田光央（みつお）セレクトアートディレクターは「女性客が多いことに抵抗感がある男性客にも親しまれています」と話した。

　この店を経営するのは、北海道から沖縄までの全国と海外に計１３１店舗を展開する「ビックモア」（東京都台東区）。個室を始めたのは平成１６年２月からだが、その人気を反映し、わずか３年余りで個室設置店は約１００店舗にまで広がったという。

進む「二極化」

　静岡県熱海市にある「熱海温泉ホテル湯治（とうじ）館そよ風」内に１７年３月にオープンした美容サロン「ジェーンズ美容パラダイス」。４畳半のヘア用個室を２室設け、室内では好みの音楽やＤＶＤ鑑賞をしながらカットなどが受けられる。ローズやペパーミントなど１５種類のアロマの中から好きな香りも選べる。

　光成雅明（みつなり・まさあき）店長は「来店客の満足感を重要視した。癒やされる空間が今の時代には必要」と話す。

　９年５月に開業した大阪市中央区の理美容室「モモタロー国際ビル店」の個室１０室には、１台ずつ小型テレビがある。経営する市橋クミ子さんは「プライバシーに配慮され、リラックスできると、年配の方や体の不自由な方、家族連れにも好評です」と語る。

店舗増で競争激化

　厚生労働省によると、美容所数は年々増え続けている。昭和４０年に８万９６１６施設だった美容所は４２年に１０万を超え、平成１０年度には２０万を突破、その後も右肩上がりに増え続け、１７年度には２１万５７１９施設にまで膨れあがった。

　健康局生活衛生課の担当者は「店舗数が増えて競争意識が一層高まってきている今、付加価値を付けて高級感を追求する美容室と、低価格で早く仕上げる美容室の二極化が進んでいる」と分析。そのうえで、「個室は付加価値の一環ともいえる。個室の登場によってエステやＤＶＤ業界など他業種と連携していく機会も増えていくのではないか」と予測している。

(2007/05/19 14:09『Sankeiweb』)

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「たばこ控えて」代弁

「たばこ控えて」代弁マスコット作成

　飲食店などで、近くに座った客が喫煙を始めたのに対し、たばこを吸わない人が「ちょっと遠慮して」とはなかなか言えない。そこで、そんな気持ちを伝える「お助けグッズ」を、愛知県豊田市健康増進課の女性職員らが作った。「タバコをすわないで！！」と書いたマスコットをかばんに付けるなどして、それとなく、意思表示する。

豊田市の職員ら考案した禁煙呼びかけグッズ
　病院や飲食店など、多くの人が利用する施設の管理者に受動喫煙の防止を促す「健康増進法」の施行から４年。同法の普及のため、豊田市は０５年から、禁煙や分煙を実施している施設を「空気のきれいな施設」として認定する制度を始めた。

　だが、民間の協力がなかなか得られない。今年３月末現在での認定は、病院や学校を中心に約５６０施設に上るが、民間では、飲食店が８カ所、企業が５カ所などとなっている。同課によると、飲食店などからは、「禁煙にすると、売り上げが減らないか心配」などの声があるという。

　「理想は禁煙施設の拡大だけど、現実的には自己防衛も必要では」。健康教育などに携わる保健師の資格を持った同課の女性職員５人が、昨年度から知恵を絞り、グッズの開発につなげた。

　市の健康行政のマスコット「きらちゃん」が、「まわりでタバコをすわないで！！」と訴えるキーホルダー型のものなどを計５種類、各１５０個ずつ作った。

　９０度に折り曲げるとマスコットがせり出す「飛び出す絵本」タイプのグッズは、勤務中に時間ができた職員が一つひとつ、カッターナイフで切り込みを入れ、水や汚れに強くするラミネート加工も施した。

　同課の保健師、水谷真希子さんは、「『煙は嫌い』とはっきり言えない人に、ちょっとした勇気のおすそ分けです」と話している。

（2007年06月07日『asahi．com』より）

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家具もファッション

家具もファッション

　最近は、それをさらに広げ、家具のデザインを手がけたりホテルを運営したりするケースが増えている。いずれも、生活の隅々にブランドの世界観を浸透させる試みだ。

　実際、４月後半にイタリア・ミラノで開かれた世界最大級の家具見本市や関連イベントでも、家具を発表するファッションブランドが目立った。

　例えば、ボッテガ・ヴェネタは、ファッションデザイナーが家具もデザイン。書斎用テーブルや折りたたみ式いすは、コレクションで発表する服同様、シックで、職人の緻密（ちみつ）な手作業が施されていた。

 上品な雰囲気のアルマーニ・カーザの家具類　ジョルジオ・アルマーニも、ミラノ本社で「アルマーニ・カーザ」という家具ブランドから、無彩色を多用した上品な雰囲気の新作を見せた。また、カラフルな幾何学模様のニットで知られるミッソーニは、フランスの抽象画家ドローネーの作品を思わせるテキスタイルやソファなどを提案。ほかにも、エトロ、ヴェルサーチなどが、見本市期間中、家具の新作を発表した。

　美の世界を貪欲（どんよく）に追い求めるファッションブランドが、人間の身体を中心に、服、インテリア、そして建築と同心円状に守備範囲を広げ、理想郷の提案に力を入れ始めているようだ。

（2007年6月1日  読売新聞）

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アンチエージング

抗加齢療法　ブーム先行

　近年、「アンチエージング（抗加齢）」を掲げた健診を行う医療機関が都会を中心に続々と登場している。昨年６月に、「抗加齢ドック」を開設したのは、東海大東京病院（東京・代々木）。通常の健診項目のほか、年齢と共に減少するホルモンや、老化の原因になる体の“さび”と言われる活性酸素、動脈硬化の進み具合など約８０項目を採血や超音波などで調べる。

　担当の川田浩志（ひろし）准教授は「老化が原因で起きる病気の兆候をいち早くとらえ、予防につなげるのが目的です」と説明する。還暦をきっかけにした受診者も多い。

　米国では、「抗加齢医療」が１９９０年代初めにブームになり、患者に合わせた様々な成分のサプリメント（栄養補助食品）の処方やホルモンの補充、不必要な毒素を排出させる「デトックス療法」などが盛んに行われている。

　日本でも民間のクリニックなどで実施しているところがある。しかし、川田准教授は、「科学的なデータに裏打ちされたものは、まだ少ない」と付け加える。

　米国では、国立衛生研究所（ＮＩＨ）が１９９８年に「補完代替（ほかんだいたい）医療センター」という部門を設置。一般的な現代医療以外の治療法の効果を科学的に検証する作業を続けている。

　臨床試験に投じる予算は２００６会計年度で３３１０万ドル（約３９億３０００万円）。対象は、ハーブやアロマ、ハリから、ヨガ、気功、瞑想（めいそう）にまで及ぶ。

　米フロリダ州マイアミのマウントサイナイ医療センター。ビーチに近い病院の一室で、音楽関係の仕事を退職したアルツロ・レイナーマンさん（７１）が、ゆったりとしたいすに座り、点滴を受けていた。

　デトックス療法の一つ、キレーションの臨床試験だ。特殊なアミノ酸を点滴で注入すると、血液中の重金属と結びついて、尿から不要物として排出される。

　米国では心臓病予防を目的に市中のクリニックで行われているが、効果を疑問視する循環器専門医の声も根強い。そこで、米国、カナダの１１５医療機関が協力、５０歳以上の患者約１２００人が参加し、数年間、経過をみている最中だ。

　「何が効いて、何が効かないのか、厳密な科学のメスを入れる必要がある」と国立衛生研究所の補完代替医療センターを率いるルース・カーシュスタイン医師。

　これまでの同センターの研究結果によると、５０歳以上のひざの関節炎の患者にハリの効果が証明されたが、うつ病に効くと米国内で広く飲まれていたハーブには効果がなかった。ヨガは健康な高齢者の身体機能や活力を改善させたが、認知能力の向上には役立たなかった。サプリメントは、有効と無効の結果が入り交じるものが少なくない。

　静岡市で抗加齢ドックを開設する田中孝医師は、米国から個人輸入したホルモン剤や、毎日３種類２０錠のサプリメントを飲み、「効果を自分で確かめている」と話す。一方、東海大で、検査後に行っているのは、食事や運動など生活習慣の改善が基本。代替療法の利用は、一人一人の考え方次第というのが現状だ。

（2007年4月16日  読売新聞）

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